法人のシニア向けキャンペーンには「デジタルギフト」がおすすめ

デジタルギフトはシニア層には向いていない？

前回、前々回の記事で、法人が販促キャンペーンなど配布する景品にデジタルギフトを採用するメリットについて解説しました。

メリットをざっとおさらいすると

• 景品の在庫管理が不要
• 発送にかかる手間やコストといった負担を軽減できる
• 景品の調達から送付まで一気通貫で完結できる
• 取得する個人情報が少ない
• 1円から金額設定できるので少額景品でも対応できる
• PR効果が高い
• 参加者の動向を把握でき、次の戦略を打てる
• 継続契約やリピーター獲得も期待できる

などが挙げられます。

しかし、一方でこのような声もあります。

• デジタルを敬遠している”シニア層”にも受け入れられるか？
• スマートフォンの操作に慣れていない”シニア層”が対応できるのか？

今回はこの疑問について解説します。

シニア層のスマートフォン所有率は毎年約10ptずつ上昇

3G回線のサービス終了にともない、2026年3月末から（※）フィーチャーフォンが使えなくなります。

※auは2022年3月末日に終了。Softbankは2024年1月下旬、NTTドコモは2026年3月末に終了予定

これをうけてシニア層のスマートフォンへの切り替えが進んでいます。2022年のスマートフォン所有率は、60代が90.9％、70代が70％で、毎年約10ポイントずつ上昇。

• 9割以上の60～70代がいずれかのICT端末を所有。
• スマートフォン所有率は、60代が約9割、70代が7割。

引用：モバイル社会白書 2022年版（NTTドコモ モバイル社会研究所ホームページ）

日々の活動が活発なシニアほどスマートフォン所有率が高くなるという調査結果もあり、100年時代を迎える今後、ますますスマートフォンを持つシニアが増えると予想されています。

• スマートフォン所有率は日々の活動が「積極派」が最も高く9割を超える。一方、「消極派」は7割と、他のグループと比べ低い。
• 「教室でいきいき」「地域で活躍」「消極派」はフィーチャーフォンの所有率が2割程度ある。

引用：モバイル社会白書 2022年版（NTTドコモ モバイル社会研究所ホームページ）

シニア向けの景品には、「実店舗で使える」「お取り寄せ」デジタルギフト

デジタルギフトにはさまざまな種類がありますが、シニア向けキャンペーンの景品には、「実店舗で使えるタイプ」と「お取り寄せタイプ」のデジタルギフトが最適です。

実店舗で使えるタイプのデジタルギフト

「実店舗で使えるタイプ」をすすめる理由は、シニアの購買スタイルが「実店舗派」が多数を占めているためです。スマートフォンを使ってインターネットで買い物をするシニアは3割ほどで、多くの人がスーパーやコンビニエンスストアに直接出向いて買い物をしています。

お取り寄せタイプのデジタルギフト

「お取り寄せタイプ」の良さは、自宅にいながらにして外食気分を味わえる点です。特にシニア層の中には、外出が困難な人もいるため、景品の選択から配送手続きまでをスマートフォン上でできるのは大きな魅力になると思われます。

シニアにも使いやすいデジタルギフトはこれ！

あっとギフトでは、1000種類以上のデジタルギフトから選ぶことができます。ここでは、シニア向けキャンペーンにおすすめのデジタルギフトを紹介します。

QUOカードPay

法人ギフト市場で高い需要があり、現金と併用可能、個人情報の入力や会員登録が不要なのが特長。コンビニエンスストアをはじめ、スーパー、ドラッグストア、ホームセンター、飲食店など、幅広いジャンルの店舗での支払いに利用できます。

利用可能店舗は、QUOカードPayが使えるお店からご確認いただけます。

セブン-イレブン

お菓子やドリンクなど、セブン-イレブン商品と交換できるデジタルギフトです。受け取った人は、全国21400店舗以上（2023年2月末現在）のセブン-イレブンで使うことができます。

サーティワン アイスクリーム

店頭にて好きなメニューやテイクアウト商品の支払いで使える商品券を用意しています。ほかにも、好きなフレーバーのレギュラーシングルと交換できる「レギュラーシングルギフト券」もあります。

ケンタッキーフライドチキン

フライドチキンを主力商品とするファストフード店で使えるデジタルギフトです。店頭にてオリジナルチキンと引き換えたり、お好きなセットメニューを選ぶことができます。オリジナルチキンは1、3、4、10ピースから選べます。

モスバーガー

国内に1274店舗（2023年2月28日現在）を展開する、日本発祥のハンバーガーチェーン店。定番の「モスバーガー」をはじめ、「チーズバーガー」「テリヤキチキンバーガー」などと交換できるデジタルギフトを揃えています。（2023年3月時点）

伊藤忠食品

こちらは、交換サイトにアクセスし、手続きが完了すると自宅に届くお取り寄せタイプです。ラインナップが豊富で、「47都道府県グルメ」「お取り寄せスイーツ」「選べるフルーツ」「選べる美味しいお肉」などがあります。

あっとギフトなら、他社との差別化も可能

キャンペーンなどの景品にデジタルギフトを採用すると「オリジナリティを出せない」といった課題がありますが、あっとギフトなら法人ロゴや起用キャラクターなどを活用したデジタルギフトのご提案で他社と差別化することも可能です。

また、「QUOカード」「QUOカードPay」を発行する（株）クオカードは、「あっとギフト」を運営する（株）ティーガイアのグループ会社です。長年培った電子マネーの取り扱いノウハウという強みを活かし、マーケティング施策で他社と差をつけたいとお考えの法人様のお手伝いをいたします。

まとめ

今後ますますシニア層のスマートフォン利用は増えていきます。デジタルギフトを使うきっかけと、丁寧なサポートやフォローがあれば、シニア層にも浸透していき、便利さを実感していただける景品になるでしょう。

ぜひ、シニア層を対象としたキャンペーンやプロモーションにも、デジタルギフトを導入してみてはいかがでしょうか。