法人が販促にデジタルギフトを採用する理由

販促キャンペーンで見る「デジタルギフト」とは？

近年、法人が販促キャンペーンなどの景品に「デジタルギフト」を採用するケースが増えています。

デジタルギフトとは、商品券や商品の情報をデジタル形式に変換し、URL化したものです。販促キャンペーンなどの参加者にメールなどで送り、受け取った側はスマートフォンで受信したURLへアクセス後、インターネットショップで買い物をしたり、店頭で商品と交換することができます。

受け取った側での会員登録やアプリのインストールが不要なため、販促キャンペーンなどへの参加ハードルが低く、これまで以上に消費者との接点を創出しやすいと、法人から注目を集めています。

デジタルギフトが登場したのは2010年ごろで、当初は名前や住所を知らなくても送れるという特徴からCtoCのサービスとして広がりました。

その後、新型コロナウイルスの感染拡大により生まれた新しい生活様式と、デジタルギフトの「非接触・非対面」で商品券や商品を送付できるという特徴がマッチし、BtoCでの需要が急速に高まっていきました。

デジタルギフトの市場も堅調に推移しており、今後大きく拡大すると予想されています。今後ますます利用者が増えていき、マーケティングの場面においてもデジタルギフトは欠かせないツールになる可能性が高いと言えるでしょう。

キャンペーンで配布する景品を「現物品」にした際の課題

自社の商品やサービスをPRし、不特定多数の人々に興味関心を持ってもらう有用な一手として、景品つきのキャンペーンは効果的な施策のひとつです。

特に、「自社商品・サービス」「施策・景品内容」「ターゲット層」が合致した際の費用対効果は絶大です。

しかし、景品に商品券や商品などの「現物品」を採用すると、在庫管理や発送に手間とコストがかかるという課題がありました。

加えて、企画したキャンペーンとターゲット層がマッチしないと、参加者が少ないことで用意した現物品が余り、それらを保管するためにさらなるコストがかかったり、食品など賞味期限がある場合は、再活用する手段も考えなければいけません。

ほかにも、引っ越しなどの理由から景品が届かない、配送中の事故で破損して届いたというトラブルへが発生し対応に追われることも。現物品の採用にはそのような懸念点があります。

景品つきキャンペーンは、成功したときの宣伝効果は大きいものの、これらの課題を前にして、どのような景品が最適か迷っている担当者様は多いのではないでしょうか。

「デジタルギフト」で解決！ マーケ担当者に選ばれる理由

そこで、景品におすすめなのが「デジタルギフト」です。

デジタルギフトなら、付与する際は、参加者のメールアドレスか、SNSアカウントに送るだけ。

あとは、受け取った側がURLを受信したスマートフォンで、インターネットショップでの支払いに使ったり、店舗に出向いて商品と交換してもらうだけです。

法人と参加者の間で現物品のやり取りが発生しないので、在庫管理や発送の手間、コスト、景品が余ったときの対処は不要で、景品が届かない・破損したというトラブルの心配はありません。

また、デジタルギフトは、住所や名前を知らない相手に品物を送れるというのが特徴です。現物品を景品にする場合は、住所・名前・電話番号といった多くの個人情報を必要としますが、デジタルギフトではURLを送るだけ、またはメールアドレスを入力するだけで済むため、個人情報の管理の手間が少なく済みます。法人側で個人情報を厳重に管理しているとはいえ、近年の個人情報漏えいの報道を目にし、キャンペーンへの参加をためらう人も少なくないはずです。そのように考える人々にも安心して景品つきキャンペーンに参加できるのがデジタルギフトの特徴です。

法人必見！ デジタルギフトを景品に選ぶメリット

1.多様なニーズに合わせたキャンペーンを企画できる

デジタルギフトは、少額から金額設定ができるほか、さまざまな商品からキャンペーンに合った景品と交換することもできます。キャンペーンの種類や、参加すると予想されるターゲットの志向に合わせて、柔軟に景品の内容を決めることができます。

2.キャンペーンのリードタイムを短縮できる

景品に現物品を採用すると、商品の注文から納品されるまで日数がかかります。気候や社会情勢によっては、納期が遅れる、キャンペーン当日までに届かないといった事態も考えられます。デジタルギフトなら、URLの発行のみなので、品物の到着スケジュールを考慮する必要はなく、企画から開催までスピーディーに進めることができます。

3.PR効果が高い

デジタルギフトの受け取りは、おもにスマートフォンです。「キャンペーンの抽選で当たった」「アンケートの謝礼が届いた」などの声を、スマートフォンからSNSで発信してもらえやすいので、実施しているキャンペーンをはじめ、商品やサービスのPRにつながります。また、その発信を見た人が応募・購入するという相乗効果も期待できます。

4.参加者の動向を把握でき、次の戦略を打てる

キャンペーンで採用した景品をもとに、自社の商品やサービスに関心のある人は、どのようなものに興味を持つかを把握できます。そこから得たデータから次の戦略を打つことが可能です。

5.継続契約・リピーター獲得につながる

自社の商品やサービスを長期で使用している消費者に対して、ご愛用いただいている御礼として品物を送る場合もデジタルギフトが最適です。送付の手間や諸経費を軽減できるので、定期的に付与しても負担が少なく、なおかつ、1円から自由に金額設定ができるので、商品やサービスの使用期間に応じて品物のグレードを変えることも可能。継続契約やリピーター獲得につながります。

ほかにも、デジタルギフトならではのメリットがありますので、詳しくは「徹底解説！法人向けデジタルギフトのメリットとは」をご参照ください。

まとめ

販促キャンペーンなどでどのような景品を採用するかで、集客や認知に大きく影響します。

デジタルギフトは、送る側の法人にとって手間やコストの負担が少ないなど、さまざまなメリットがあり、受け取る側にとっては簡単で安心して受け取れるものと言えるでしょう。

キャンペーンやプロモーションでの景品選びにお悩みの方は、ぜひ、デジタルギフトをご検討ください。