デジタルインセンティブとは?デジタルノベルティと同じ?活用例もご紹介
公開日: 2023年12月22日
目次
デジタルインセンティブとは?デジタルノベルティと同じ?
「デジタルインセンティブ」とはモチベーションの向上や購買意欲の促進のために、従業員や顧客に対して提供されるデジタルコンテンツのことを指します。従来のデジタルインセンティブは、オリジナルの壁紙や着メロなどで提供されたのが最初期で、今ではポイントやオンラインクーポンのプレゼントが主流となっています。
似た言葉に「デジタルノベルティ」がありますが、似ているようで異なる意味があります。
デジタルノベルティはオンライン上で配布されるノベルティ全般のことで、主に企業のブランドを広めるために利用します。
簡単に言えば、デジタルインセンティブは配布対象者の行動の促進が目的で、デジタルノベルティはブランドプロモーションや、広告宣伝の一環として提供されるデジタルアイテムのことです。
デジタルインセンティブには5つの種類があります。
1.デジタルギフト(電子マネー)
デジタルギフト(電子マネーの一部を含む)は特定の商品やサービスを購入する為の商品です。店舗やオンラインストア、アプリ内課金で利用することができます。現金と同様に様々な店舗で使用できるものから、オンラインショップなどで利用できるオンライン上で完結する商品まで、幅広く活用できるデジタルインセンティブです。
2.デジタルクーポン
特別な割引や特典を提供するオンラインで使えるクーポンのことです。オンラインショッピングやサービスで利用できることが多いです。スマートフォン一台で利用可能で、デジタルインセンティブのなかでも活用しやすいです。
3.オンラインポイント
オンラインのショッピングサイトやアプリで利用できるポイントのことです。ポイントは貯めることができ、商品やサービスと交換することができます。近年では証券をポイントで購入できたり、企業独自のポイントを導入するなど、企業独自の個性を発揮できます。
4.景品・商品の引き換え
コンビニや飲食チェーンで、対象商品と引き換えられたり、オンラインショッピングで、好みのアイテムと交換できるデジタルインセンティブです。タイアップ企画でよく活用されています。
5.画像・コンテンツ
ユーザーが個人で保存やダウンロードをして、PCやスマホの壁紙などに利用できる画像もデジタルインセンティブとなります。データをアップロードしてしまえば、ユーザーがダウンロードできるので、自社で特別な管理を行う必要がありません。
デジタルインセンティブが近年注目されている理由
スマートフォンやインターネットの利用が一般的になり、企業のデジタルインセンティブの活用が急速に増加しました。また、新型コロナウィルスの影響で、接触しなくても配布できるデジタルインセンティブが注目されるようになりました。
また「デジタルインセンティブ」という言葉が誕生した当時は、壁紙や着メロで配布されることが多かったのが、スマホが登場し、生活の中でインターネット欠かせないものになってから、幅広い年齢層に支持されるようになりました。
株式会社ネオマーケティング社が行った調査では、20代〜50代という幅広い年齢層がデジタルの商品券やギフトをキャンペーンで欲しいと回答しています。
Q.あなたがキャンペーンで欲しいと思うものをお答えください。
「2015年度プレゼントキャンペーンに関する調査」株式会社ネオマーケティング(2015年11月)
- 幅広い年齢層でデジタルの商品券やギフト券が人気
デジタルインセンティブのメリット・デメリット
デジタルインセンティブのメリットとデメリットを解説します。
メリット
在庫管理や配送コストの削減
すべてデジタル上で完結するため、配送にかかる手間や費用がかかりません。在庫を抱えるリスクもなく、残数管理もしやすいので、配送費や人件費のコスト削減につながります。
スピーディーな配布が可能
デジタルインセンティブはペルソナ設定したユーザーに素早く届けることができるので、スピードを求められる販促企画には最適です。急ぎの企画でも、すぐに幅広いユーザーに届けられ、発送トラブルも少ないのがポイントです。
個人情報が必要ない
デジタルインセンティブは個人情報の提供が必要ないため、キャンペーン参加の心理的なハードルが低くなります。企業も個人情報の入手が必要ないため、個人情報の漏洩などのリスクも軽減できます。
新規顧客に繋がりやすい
デジタルインセンティブを活用することで、まだユーザーに認知が行き渡っていない商品やサービスに対する不安や恐怖心が和らぎ、購入や利用までの動線が引きやすくなります。導入の際には自社商品やサービスのペルソナ設定を行い、ペルソナに合った商品を選びましょう。
デメリット
ITに不慣れなユーザーもいる
オンライン上で配布をするデジタルインセンティブは、普段、インターネットを利用しない、もしくは利用に慣れていないシニア層などに不向きな場合もあります。利用する際のマニュアルや手軽さを重視してデジタルインセンティブを選ぶなど、工夫をすると良いでしょう。
ユーザーが限定的になる
幅広い層に訴求できるデジタルインセンティブですが、種類によってはユーザーが限定的になってしまう可能性もあり、狙った訴求ができない可能性もあります。
取り入れやすいデジタルインセンティブだからこそ、ターゲットを明確にする必要があります。
デジタルインセンティブならデジタルギフトがおすすめ
デジタルインセンティブなら「あっとギフト」のデジタルギフトがおすすめです。
「あっとギフト」なら1円から自由に金額設定や、少額からの配布が可能です。さらに在庫管理や発送業務が不要なため、コスト削減につながります。
「あっとギフト」は後払いに対応しているため、企画から開催までスピーディーに行えます。
コストパフォーマンスとスピード感。デジタルギフトをお探しの際は「あっとギフト」をぜひご検討ください。
まとめ
デジタルインセンティブは、ユーザー側だけではなく、企業側にとっても、コスト削減や個人情報に関わるリスク回避など、たくさんのメリットがあります。
ユーザーに合わせてデジタルインセンティブを選び、効果的な販促企画で売上アップを狙いましょう。